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内定通知を受け取り、念願の転職が実現 !
しかし実際には、退職・入社手続きを滞りなく進めることが、転職成功にとって必要なことです。改めて退職 & 入社する際に必要な手続きやノウハウについてご紹介します。
内定通知を受けたあとにすべきこと
◇内定通知への返信
一般的に「採用内定」の場合には電話による通知、「不採用」の場合なら郵送やメール連絡というスタイル。
もし電話で内定通知を受けた場合、まず確認したいのは「先方の名前」。
それ以外にメールや郵送で内定通知を受けた場合には、当日中、遅くとも翌日までに返信が必要です。
「条件の確認を行いたい」「他社の通知待ちをしたい」といったように、入社諾否の返事を保留したい場合にも、とりあえずは連絡しましょう。
連絡が遅れた場合、「入社辞退」とみなされることもあるので、どんな事情があるにせよ、連絡が来たらすぐに返信することが重要です。
◇条件の再確認と入社の意思表示
もし面接で未決定だった採用条件があれば、改めて確認することも重要です。
入社してから「話が違う」と言っても、後の祭り。
だからこそ、返事をする前に「勤務条件」「給与・待遇」で不明点・疑問点がないかを確認しましょう。特に面接で具体的な給与額についての結論が出ていない場合は、この時点で交渉することが入社前の最後の機会となります。企業によっては、書面による「入社承諾書」などを求められることもあります。
◇入社日の決定~手続き
現在失業中の方は、入社日は内定先企業の求めに応じるのが基本です。
一方、在職中の方は、基本的には内定先企業が前職場の円満退職を優先・考慮してくれます。上司と相談しながら確実な退職日が決まり次第、内定先の採用担当者に退職日を連絡して、入社日を決定しましょう。
その後、法律で定められているように勤務先と「労働契約書」を交わします。
そのほかにも「雇用保険被保険者証」「年金手帳」「源泉徴収票(退職年に再就職の場合)」「マイナンバー」といった必要な書類を提出することもあります。
◇初出勤
初出勤までに余裕があれば、業務関連の予備知識などを仕入れておきましょう。初日の持ち物や服装についても、事前に確認することが必要です。また初出勤時に遅刻は厳禁です。始業時間を確認のうえ、少し余裕を持って出勤しましょう。
出勤後は人事担当者や配属先部署の上司・同僚に対して「本日入社した●●です。今後、どうぞよろしくお願いいたします」といった挨拶をしっかりしましょう。
前職企業への対応
◇退職の意思表示~退職日の決定
退職の意思表示は、退職日の1か月前に直属の上司に示すのが一般的。仕事の内容や役職によっては、大きな引き継ぎが必要な場合もあるため、数か月前から相談が必要なこともあるでしょう。
上司からの引き留めなどもあるかもしれませんが、すでに次の転職先への入社が決まっている場合には、はっきり退職の意志を伝え、誠実な対応を心がけましょう。
◇会社に返却する備品や提出する書類
退職前にするべきことがあります。
後任者に対する業務上の引き継ぎはもちろんですが、それと同時に退職の際に必要な手続きをしっかりする必要があります。
・健康保険被保険者証
それまで加入していた健康保険は、扶養者の分も、退職とともに脱退となります。
無効となった保険証は返却しましょう。
・社員証や IDカードなどの身分証明書やセキュリティーパス
社員であることを証明するものはすべて退職時に返却します。
・通勤定期券
通勤のための定期券である以上、原則として退職日に会社へ返却します。精算になることもありますので、確認が必要です。
・制服や作業着
もし貸与を受けていたら、クリーニングをしてから返却します。
・名刺
自分の名刺はもちろん、仕事を通じて受け取った名刺も原則として会社の所有物となりますので、返却します。
・事務用品や業務資料など
社費で購入したものはすべて会社の所有物となるため、どんな小さな備品も返却します。また企画書や資料・データなど、業務上の資料や書類、作成物は、あなたが制作したものであっても、原則として会社の資産となりますので、返却します。
◇会社から受け取るべき書類
逆に退職の際、会社から受け取るべき書類があります。
転職先に入社する際に必要になるため、必ず受け取りましょう。
・離職票
通常、退職後10日以内に交付されます。
失業給付の受給手続きの際に必要となるものですので、退職時にすでに転職先が決まっている場合には特に必要ありません。
転職先が決まっていない場合、10日を過ぎても交付されなければ、会社に問い合わせるか、ハローワークに申し出ましょう。
・雇用保険被保険者証
雇用保険の手続きに必要ですから、必ず受け取り、転職先の会社に提出します。加入時にすでに受け取っていることもありますので、確認しましょう。
・源泉徴収票
転職先の会社での年末調整に必要になるため、年内(12月の給与が発生する場合)に新しい会社へ転職した場合は転職先に提出します。年内に転職しなかった場合、自分で確定申告を行う必要がありその際に必要となりますので、その場合にも必ず受け取っておきましょう。
・年金手帳
厚生年金保険の加入を証明する手帳です。転職先でも同じものを使用するため、転職先へ提出する必要があります。もし会社が保管している場合、必ず受け取りましょう。
また、退職後の仕事が決まっていない場合は、失業中に国民年金の種別変更をする際にも必要になります。
「立つ鳥跡を濁さず」という言葉にもあるとおり、退社・入社する際に必要な手続きを一つひとつきちんと行うことによって、初めて「転職成功」となります。
こうしたポイントをしっかり把握して、前職の会社と転職先の会社、双方に対して誠実な対応を心がけましょう。
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